これから別荘を建てるにあたって、どれくらいの費用がかかるのか、気になる方もいるのではないでしょうか。
別荘を建てる際には、土地の購入費用や建物の建築費用、外構工事費用などがかかります。
また、別荘を建ててからも管理費や水道光熱費、通信費などがかかるため、維持費も考慮しておくことが大切です。
本記事では、別荘を建てる際にかかる費用や所有時にかかる費用、注意点などを詳しく解説します。
記事後半では、別荘所有より費用を抑えられるシェア別荘型リゾート会員権「Grande」についても詳しく解説しているので、ぜひ最後まで読み進めてみてください。
目次
別荘を建てる際にかかる費用の内訳
別荘を建てる際にかかる費用の内訳は、以下の通りです。
- 土地の購入費用
- 建物の建築費用
- 外構工事費用
- 付帯工事費用
- 諸費用
それぞれ詳しく解説しますので、別荘の建築を考えている方は参考にしてみてください。
土地の購入費用
別荘を建てる際には、土地を購入または賃貸する必要があります。
どちらの場合においても、購入価格や賃料は以下のような条件によって変わります。
- エリア
- 立地
- 大きさ
- 形
- 隣地との高低差
- 周辺環境 など
人気の別荘地や立地がよい場所になると、坪単価が50万円以上することも珍しくありません。
一方で、条件次第では坪単価が1万円を切る土地もあり、土地1区画を数十万〜数百万円で購入できるケースもあります。
このように、土地は条件によって金額がさまざまですので、予算と別荘に求める条件のバランスを考慮して決めることが大切です。
建物の建築費用
建築費用は、工務店やハウスメーカーによって異なります。
また、以下の条件によっても金額が変わります。
- 建物の大きさ
- 素材
- 間取り
- 設備
- 立地 など
例えば、同じハウスメーカーで別荘を2棟建てる場合でも、建物の大きさや素材、立地によって金額に違いが生まれるのです。
別荘地の場合、山間部のように道が狭く立地が悪い場所も少なくありません。
通常の工事車両が通れず、小型車両に変えたり人力で運搬したりする必要があるため、費用も高額になります。
建築費用のおおよその目安を知りたい場合は、「SUUMOの施工会社を探す」で参考価格を確認したり、別荘建築を専門にする工務店の建坪金額を参考にしたりするのがおすすめです。
外構工事費用
外構工事とは、駐車場や隣地との境界に入れるブロックやフェンス、玄関アプローチ、ウッドデッキなどを設置する工事のことです。
別荘を建てる場合は、別荘の雰囲気に合わせて外構工事にこだわりたい方も多いでしょう。
一般的には、建物の工事とは別で外構工事専門業者とやり取りします。
金額は、外構部分の大きさや立地、土量、土質、高低差、外構の内容によって異なります。
複数業者から見積もりを取り、費用を比較するのがおすすめです。
付帯工事費用
付帯工事とは、建物本体以外にかかる工事費用のことです。
付帯工事の一例として、古民家の解体工事や地盤改良工事などが挙げられます。
地盤改良工事や解体工事は、土地の大きさや立地、工法によって金額に差が出ます。
地盤改良費用は、地盤の状態によって改良工事の工法を変える必要があり、工法によって30〜200万円ほど差が出ることも珍しくありません。
付帯工事費用は、別荘を建てる工務店やハウスメーカーから見積もりを取りましょう。
諸費用
別荘を建てる際には、建築費用とは別に諸費用がかかります。
諸費用の内訳は、以下の通りです。
費用の内訳 | 概要 |
仲介手数料 | ・不動産仲介会社に支払う費用 ・物件価格を基に計算し、宅地建物取引業法により上限金額が定められている ・例:物件価格が400万円以上の場合は、「(物件価格 × 3% + 6万円)+ 消費税」になる |
火災保険料 | ・火災保険は義務ではないが、万が一のことを考えて加入するのがおすすめ ・ローンを組む際は、火災保険への加入を条件とすることも少なくない ・別荘専用の火災保険を選ぶ |
各種引き込み料 | ・上下水道や電気を引くための費用 ・温泉がある場合は温泉の引き込み料もかかる |
不動産取得税 | ・不動産を取得した際に支払う税金 ・「固定資産税評価額×4%」で算出する(「住宅」と認められた場合は、税率が3%に軽減される) |
登録免許税 | ・不動産登記をする際に必要な費用 ・「所有権保存登記」「所有権移転登記」「抵当権設定登記」の3種類がある ・「固定資産税評価額×税率」で算出する(3種類の登記によって税率が変わる) ※詳しい税率は「No.7191 登録免許税の税額表|国税庁」をご覧ください。 |
印紙税 | ・不動産売買契約書の作成時に納める税金 ・収入印紙を貼付し、売主・買主で押印することで納税になる ・税額は契約金額に応じて非課税から60万円まで ※詳しい金額は、「No.7140 印紙税額の一覧表(その1)第1号文書から第4号文書まで」をご覧ください。 |
別荘をなるべく安く建てる方法
別荘をなるべく安く建てる方法は、以下の4つです。
- 安い土地を見つける
- 規格住宅をオーダーする
- 平屋を避けて2階建てにする
- 中古別荘を購入する
それぞれ詳しく解説します。
安い土地を見つける
建物価格はハウスメーカーによっておおむね決まっているため、購入費用を大きく下げるのであれば土地価格に注目するのがおすすめです。
ただし、安い土地は立地条件や景観に問題があったり、形が悪かったりする可能性があります。
そのため、別荘を建てる目的を整理した上で、立地条件や景観などが悪くても問題ないかを検討しましょう。
規格住宅をオーダーする
規格住宅をオーダーするのもおすすめです。
規格住宅とは、ハウスメーカーや工務店があらかじめ用意している規格に沿って建てる住宅のことです。
建売住宅と注文住宅の間に位置していると考えれば、わかりやすいでしょう。
建売住宅や規格住宅は、使用する材料や設備が決まっているため、材料の大量発注が可能であり、注文住宅と比べて建築費用を抑えられます。
ただし、間取りや設備の仕様が決まっているため、施主のオリジナリティを出すのは難しいといえます。
そのため、別荘に対して個人的なこだわりが少ない方に向いている方法です。
ただし、規格住宅はすべてのハウスメーカーや工務店が提供しているわけではないので、注意が必要です。
平屋を避けて2階建てにする
平屋は、基礎や屋根の面積が広く、十分な土地を確保しなければいけません。
基礎工事と屋根工事は、建築工事費のなかでも占める割合が大きく、広い土地を確保することから坪単価も高くなりやすい傾向にあります。
そのため、別荘をなるべく安く建てたいのであれば、平屋ではなく2階建てにしましょう。
中古別荘を購入する
新築へのこだわりがない方は、中古別荘を購入するのもおすすめです。
中古別荘の条件次第では、土地と建物合わせて1,000万円前後から購入可能です。
建物自体には大きなこだわりがなく、エリアや土地、周辺環境を重視したい方であれば、新築よりも安く、イメージ通りの別荘を購入できる可能性があります。
ただし、中古別荘のなかには、築年数が古かったり設備が劣化していたりする物件も珍しくありません。
安く購入しても、結果的にリフォームや修繕で多額の費用がかかることもあるので、不動産業者に相談しながら慎重に選びましょう。
別荘の所有に必要な費用
別荘は、購入時だけではなく、所有している間も費用がかかります。
別荘の所有に必要な費用は、以下の通りです。
- 管理費
- 水道光熱費
- 通信費
- 修繕費
- 各種税金
各費用を詳しく解説するので、参考にしてみてください。
管理費
別荘の管理を管理会社に依頼する場合、管理費がかかります。管理費は、主に物件の清掃や手入れ、ゴミ収集などにかかる費用です。
特に一戸建てタイプの場合は、防犯面の管理も重要といえます。
一戸建てタイプはマンションタイプに比べると侵入されやすく、別荘を使用していない時期で被害にあった場合、発覚が遅くなるからです。
また、庭がある場合は、植栽が隣地や道路に飛び出したり動物が棲みついたりしないように、定期的に手入れすることも大切です。
温泉を引いた場合には、温泉成分で管や蛇口が白く濁るため、専門の清掃業者への依頼も欠かせません。
このように管理費は、別荘が建っているエリアや設備などによって大きく変わります。
水道光熱費
上下水道や電気は、別荘に滞在していなくても基本料金がかかります。
上下水道には公営と私営があり、地域によって金額に開きがあります。
別荘の前面道路や付近に上下水道管が通っていない場合は、管の延長工事や下水道の代わりに簡易水栓トイレ・浄化槽の設置が必要です。
簡易水栓トイレ・浄化槽の場合は、汲み取り費用や浄化槽の設置・維持費用がかかります。
電気もエリアや電力会社によって異なるので、別荘建築時にハウスメーカーや不動産会社に確認してみましょう。
通信費
通信費は、固定電話やインターネットの引き込み費用、Wi-Fiの契約料などが該当します。
場所によっては、使用しているキャリアが通信エリア外の可能性もあるため、購入前に確認しておきましょう。
修繕費
年数が経つにつれて建物は老朽化していくため、必然と修繕費がかかります。
一般的な戸建てであれば、築10年を過ぎたあたりから、外壁や屋根の修理回数が増えてきます。
別荘の場合は、雪や潮風など自然の影響を強く受ける環境下に建てることも多いため、一般住宅よりも劣化が早まる可能性が高い傾向です。
大規模な修繕内容になるほど費用も高額になります。
そのため、少しでも修繕費を抑えたいのであれば、定期的な点検を心がけて大きな修繕になる前に対処することを意識しましょう。
各種税金
税金は購入したときだけではなく、保有時と手放す際にもかかります。
別荘を所有する上で必要な税金は、以下の通りです。
税金 | 概要 |
保有時にかかる税金 | |
固定資産税 | ・土地や建物などの固定資産に課される税金 ・1月1日時点で、別荘所有者として固定資産税課税台帳に登録されている方が、所在のある市区町村に納税する ・固定資産税評価額×1.4% ・固定資産税評価額は3年に1度見直される |
都市計画税 | ・都市整備に充てられる税金 ・固定資産税評価額×0.3% |
住民税 | ・別荘地の地域で提供される教育やゴミ処理などの公共サービスを維持するために必要な税金 ・均等割で5,000円(市町村民税3,500円と都道府県民税1,500円)が一般的 ※自治体によって税額が異なる場合があります |
手放す際にかかる税金 | |
譲渡所得税 | ・別荘の売却時に課される税金 ・短期譲渡所得と長期譲渡所得があり、所有期間によって課せられる税額が異なる ・譲渡所得金額×税率(短期譲渡所得30%、長期譲渡所得15%) ※詳しい税率は、「No.1440 譲渡所得(土地や建物を譲渡したとき)」をご覧ください。 |
>>別荘の維持費はいくら?年間費用や税金・管理費を抑える方法を解説
>>別荘にかかる固定資産税の計算方法を解説|税金を抑える方法も紹介
別荘を建てる際の注意点
別荘を建てる際の注意点は、以下の2つです。
- 立地や設備によって管理の手間や維持費が異なる
- 「負動産」になるリスクがある
それぞれ詳しく解説します。
立地や設備によって管理の手間や維持費が異なる
別荘は、立地や設備によって管理の手間や必要な維持費が大きく異なります。
例えば、海辺に別荘を建てた場合、潮風の影響によって外壁や窓、屋根、金属部分などの劣化が早まる可能性があります。
また、エアコンの室外機や給湯器などの外部設備も塩害を受ける可能性が高い傾向です。
雪の多い山間部であれば、積雪の影響により別荘地に辿り着くのが困難であったり、別荘周辺の雪かきを定期的に行う必要があったりします。
温泉設備や薪ストーブを設けていれば、専門業者への清掃依頼も不可欠です。
このように、立地や設備次第で維持管理の手間と費用が大きく異なるため、十分に注意しましょう。
「負動産」になるリスクがある
別荘は、将来的に資産価値が目減りして、「負動産」になるリスクがあります。
負動産とは、物件の価値がなくなり、固定資産税や維持費などのランニングコストだけが毎年かかる負の財産となった不動産のことです。
一般的に不動産の価値は、需要の高さで決まります。
都心のように人口が多く、利便性や交通の便がよい場所であれば、不動産の需要は高まります。
逆に、別荘地のように都心から離れていてアクセスの悪い場所になると、購入希望者も少ないため、需要が低くなることがほとんどです。
負動産は、売ろうと思っても売れず、所有し続けることで固定資産税や維持費を負担しなければいけません。
別荘を相続する際に負動産になってしまうと、子や孫にまで負担が及ぶ可能性もあるので、注意が必要です。
>>別荘暮らしの現実。移住前に検討したいメリット・デメリットを解説
>>別荘を持つメリット・デメリット|契約の流れや購入以外の選択肢も紹介
>>別荘購入で後悔するポイント|見落としがちな注意点、購入以外の選択肢も紹介
別荘を所有する以外の選択肢としてシェア別荘型リゾート会員権がおすすめ
別荘を検討している方のなかには、利用頻度や将来的な所有リスクを考えて、購入に踏み出せない方も多いのではないでしょうか。
別荘を所有する以外の選択肢として、おすすめなのがシェア別荘型リゾート会員権です。
シェア別荘型リゾート会員権とは、複数オーナーで別荘を共同所有できる会員権のことです。
各オーナーに、利用できる期間が定められているため、その間はまるで自身で所有しているような別荘感覚で利用できます。
シェア別荘型リゾート会員権は、「所有型」と「権利型」に分けられており、権利型であれば固定資産税や火災保険料などがかかりません。
1棟あたり数億円するような豪華別荘を手頃な金額で利用できるため、非常に人気を集めています。
年間の利用回数や利用期間など、個人のニーズに合わせて会員権を選ぶことも可能です。
全国各地に施設を保有しているシェア別荘型リゾート会員権もあるので、旅行のたびに行き先を変えられるのも魅力的です。
シェア別荘型リゾート会員権ならヴィラタイプ(villa)の「Grande(グランデ)」へ
出典:Grande(グランデ)公式サイト(Private Ocean Villa 藍水 -ransui-)
シェア別荘型リゾート会員権なら、ヴィラタイプのGrandeがおすすめです。
Grandeは、プライベート空間を重視し、極上のくつろぎを味わえる以下の特長が強みです。
所有権型ではなく権利型のため低価格
リゾート会員権は、分譲マンションと同じように不動産を複数の会員で区分所有する「所有型」と、ゴルフ会員権のように所有権を持たず、利用する権利を購入する「権利型」に分けられています。
このうち、Grandeに関しては権利型を採用しているため、所有型のような以下のご負担は発生しません。
- 不動産取得税
- 固定資産税
- 住民税
- 火災保険料
- 法人市民税均等割
- 水道光熱費
- 管理費
- 修繕積立金
結果的に、年間のランニングコストを抑えながらも、贅沢なプライベート空間で優雅なひとときをお過ごしいただけます。
ファミリーや三世代、会社の福利厚生としても最適な定員6名以上のヴィラ(villa)が多数
出典:Grande(グランデ)公式サイト(Private Ocean Villa 藍水 -ransui-)
Grandeのヴィラは、ファミリーや三世代、会社の福利厚生としてもご利用いただけるよう、定員が6名以上や一棟貸し切りなどさまざまなタイプをご用意しております。
会員制リゾートの一室というと、スペースに限りがある点を懸念される方もいらっしゃいます。
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出典:Grande(グランデ)公式サイト(Private Ocean Villa 藍水 -ransui-)
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出典:Grande(グランデ)公式サイト(Private Ocean Villa 藍水 -ransui-)
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このように、Grandeのヴィラはご家族様・ペット同伴のお客様に対して、極上の時間をお届けできるのが最大の魅力です。
新規施設も続々オープン予定!広がり続ける別荘ネットワーク
出典:弊社Grande資料より
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- カジュアルヴィラ
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■2025年オープン予定
- Grande Doggy’s Resort Tochigi Nikko
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