体力面や健康面で不安の出てくる老後は、利便性のよい場所に住み替えたい方も多いでしょう。
また、持ち家を売却して、よりコンパクトなマンションやシニア向け住宅への住み替えを検討する方もいるかもしれません。
50〜60代にかけての住み替えは、タイミング的にも適しています。
しかし、住み替え先選びや老後資金の準備で失敗すると、老後の生活が苦しくなる可能性もあるので、十分に計画を立てて行動することが大切です。
本記事では、老後に住み替えを考える理由やメリット・デメリットを解説します。
また、住み替え先の見つけ方、住み替えを成功させるポイントも紹介するので、ぜひ最後まで読み進めてみてください。
目次
老後に住み替えを考える理由
出典：shutterstock
老後に住み替えを考える理由として、以下の3つが挙げられます。
- 健康状態の変化を感じた
- 生活の利便性に対する不安を抱いた
- 資産の活用方法を検討した
それぞれを詳しく解説します。
健康状態の変化を感じた
体の機能が低下し始めると、現在の住まいに不便さを感じる方もいるでしょう。
高齢者の健康に関する内閣府の調査（※）によると、70代前半から健康に対する不安を抱える方が増える傾向がみられます。
また、文部科学省の「令和４年度体力・運動能力調査」（※）の持久力の変化を見ても、40代後半からピーク時と比較して半数程度に低下し、50・60代でさらに低下スピードが加速します。
体の変化は、階段の上り下りがつらくなったり、庭の手入れが大変になったりと日常的なことから気がつきやすいです。
さらに、医療機関への通院頻度が高まれば、バリアフリー設計の住居や病院が近接した立地への引っ越しも視野に入れる必要が出てくるでしょう。
自身の体調変化に合わせた住まいを選ぶことは、健康面での不安を軽減し、より快適な老後生活を送る上でも重要です。
（※）参考：令和４年度 高齢者の健康に関する調査結果（概要版）｜内閣府
（※）参考：令和4年度体力・運動能力調査の概要｜スポーツ庁
生活の利便性に対する不安を抱いた
老後の生活を快適に過ごすためには、生活の利便性も欠かせません。
50〜60代になると、車の運転が負担となり、徒歩や公共交通機関を利用する機会が増える傾向にあります。
そのため、駅近物件やバス停へのアクセスが良好な場所に住み替えることが重要です。
また、日々の買い物や病院、銀行などの生活施設が近くにある場所を選ぶことも、生活の質を向上させるポイントになります。
利便性の高い地域への住み替えは、時間と労力の節約になり、より豊かな老後生活が実現できる可能性があります。
資産の活用方法を検討した
老後資金の確保や資産運用の観点からも、住み替えは有効な選択肢と言えるでしょう。
定年退職後は、収入が減少する一方で、高額な住宅ローンが残るケースも少なくありません。
そのため、持ち家を売却して賃貸住宅に移り住むことで、老後資金の効率的な活用を検討する方もいます。
また、住宅が高額で売却できた場合には、売却資金を老後の生活費や旅行、趣味に充てることができ、充実した余生を過ごすことにつながります。
資産を運用する際には、不動産の価値や市場動向にも注目する必要があるので、住み替えを検討したら早めに専門家に相談してみましょう。
住み替えのメリット
出典：shutterstock
老後に住み替えを行うメリットは、以下の3つです。
- 生活コストが抑えやすくなる
- 生活の利便性が高められる
- 安全性の向上が期待できる
それぞれを詳しく解説します。
生活コストが抑えやすくなる
老後の住み替えを行う際に、物価や賃料、不動産価格が低い地域に移ると、月々の生活コストを抑えやすくなります。
公共交通機関が発達している都市部への転居であれば、車を手放すことで駐車場代やガソリン代といった車の維持費も節約可能です。
経済的なメリットは、長寿時代において重要な資金計画の一助となるでしょう。
生活の利便性が高められる
老後に住み替えを行うことで、生活の利便性の向上にもつなげられます。
車を手放すことを考慮すると、日用品を購入できるお店や医療機関が住居の付近にある場所を選択する方が多いでしょう。
特に、医療施設を利用する頻度が多い方には、大きなメリットがあります。
公共交通機関の少ない自然豊かな場所に住んでいると、緊急の際にすぐに病院に行けず、健康面に支障が出る可能性も考えられるからです。
そのほか、近隣に家族や友人が住んでいれば、ちょっとした買い物をお願いしたり、病院への付き添いをしてもらったり、生活の利便性も高まります。
また、利便性だけでなく、コミュニケーションの幅も広がることで、心身の健康にもつながるでしょう。
安全性の向上が期待できる
バリアフリー設計の住宅や階段のない平屋建て住宅に住み替えることで、安全性の向上が期待できます。
特に、老後は生活しやすいバリアフリー設計の住宅に移ることにより、転倒による怪我や事故のリスク軽減にもつながります。
また、シニア向けの賃貸住宅やマンションであれば、緊急時に対応できる設備やサービスが整っているため、安心して老後の生活を送ることができるでしょう。
住み替えのデメリット
老後に住み替えを行うデメリットは、以下の2つです。
- 経済的なリスクが考えられる
- 新しい環境への適応が必要である
それぞれを詳しく解説します。
経済的なリスクが考えられる
老後に住み替えを行うことで、新しい住まいの購入や賃料の支払いが発生します。
また、引っ越しによる経済的なリスクを伴うケースも考えられます。
特に、購入の場合は注意が必要です。
60歳以上で住宅ローンを組むと、返済期間が短くなるため、返済額が増えるといったリスクにつながる可能性もあります。
また、ローンは、個人の属性（年齢・職歴・家族構成・収入・現在の借入金額・過去の支払い延滞履歴など）が審査に影響します。
そのため、そもそもローンが組めないケースも珍しくありません。
現住居の売却益を元手に新住居の購入を検討していても、期待通りの価格で売れずに資金計画が狂ってしまう場合もあります。
住み替えにかかる費用によっては、老後の生活が厳しくなり、安心した生活を送ることが難しくなるかもしれません。
新しい環境への適応が必要である
住み替えは、ご近所付き合いや地域のコミュニティへの参加など、新しい環境への適応が必要になります。
しかし、コミュニティになじめないと精神的な負担となり、孤立感を抱く可能性もあります。
また、新しい場所の医療機関や日常生活に必要な施設までの距離、公共交通機関の利便性などを考慮することも大切です。
老後に安心した生活を送るなら、移り住む場所を慎重に選ぶようにしましょう。
後悔しない住み替え先の選び方
出典：shutterstock
老後の具体的な住み替え先として、以下の5つが挙げられます。
- 賃貸住宅
- コンパクトなマンション
- 戸建住宅
- シニア向け住宅
- 子ども世帯との同居
また、以下のグラフは、国土交通省が公開している、住み替え後における世帯主の年齢を住居タイプ別に表した割合です。
出典：令和4年度 住宅市場動向調査 報告書 P37｜国土交通省 住宅局
本データから、注文住宅（建て替え）とリフォーム住宅で、「60歳以上」の割合が大きいのがわかります。
そのため、老後の住み替えでは、注文住宅やリフォーム住宅を検討する方が多いと推測されます。
ここからは、老後の具体的な住み替え先について詳しく解説するので、参考にしてみてください。
賃貸住宅
老後における住み替えの選択肢の一つとして、賃貸住宅が考えられます。
賃貸住宅は、固定資産税や修繕費など、不動産を所有する際に必要な維持費がかからないため、経済的な負担が軽減されます。
そのため、老後の資金計画を考えると、賃貸住宅はメリットが大きいと言えるでしょう。
また、家族のサポートが必要になった際に、柔軟に引っ越しできる点も賃貸住宅の利点です。
賃貸住宅選びで失敗しないためには、入居の際の条件や住環境をしっかりと確認することが大切です。
コンパクトなマンション
1LDKや2LDK程度のコンパクトなマンションは、居住エリア内の管理の手間がかからないことから、老後の住み替えの選択肢として挙げられます。
コンパクトなマンションであれば、掃除の手間を省きやすく、夫婦二人でも生活がしやすい傾向にあります。
また、管理費を支払うことで建物や敷地の管理も任せられるのも魅力です。
自分で手入れをする手間が省けるため、体力的な負担も軽減しやすいでしょう。
さらに、防犯対策やバリアフリー化が進んでいるマンションも多く、安心して暮らせる環境が整っている傾向にあります。
マンションを購入する必要があるため、老後資金を考慮した上で、無理のない範囲で物件を探すことが大切です。
戸建住宅
プライベートが守られる戸建住宅も、老後の住み替えにおすすめです。
階段がない平屋の一戸建ての場合であれば、足腰が心配な方でも生活がしやすいでしょう。
また、築年数の古い戸建住宅の場合、安い金額で購入できる可能性もあります。
お庭のある戸建住宅も多いので、お花や観葉植物を植えたり、家庭菜園をはじめたりするなど、老後の楽しみ方の幅も広がります。
シニア向け住宅
シニア向け住宅への住み替えは、老後の生活をより安心・快適にするための選択肢の一つです。
シニア向け住宅では、介護サービスや医療サポートが充実している傾向があり、健康面で不安を抱える方にも適しています。
また、同世代の住民が多く、孤独を感じにくい点もメリットと言えます。
シニア向け住宅に移る際も、資金計画や契約内容を確認することが失敗しないためのポイントです。
子ども世帯との同居
購入や賃貸ではなく、子ども世帯との同居も住み替えの手段として挙げられます。
子ども世帯と同居することで、孫と交流できたり家族のサポートを得やすかったりといったメリットがあり、老後も安心した生活を送りやすい傾向にあります。
親の生活を心配する子どもは多いので、住み替えを考えた際に一度話し合いをしてみるとよいでしょう。
ただし、家族間でのプライバシーの確保や生活リズムの調整が必要なケースも多いです。
親も子どもも互いにストレスを感じるケースがあるので、事前にしっかりと話し合いを行い、住まいの環境やルールを整えるようにしましょう。
失敗回避！住み替えを成功させるポイント
住み替えを成功させるポイントは、以下の3つです。
- タイミングを選定する
- 資金計画を立てる
- 家族にサポートしてもらう
それぞれを詳しく解説します。
タイミングの選定をする
老後の住み替えを成功させるためには、住み替えを検討しはじめるタイミングが重要です。
タイミングとしては、体力的に余裕があり生活環境の変化にも対応しやすい、50〜60代がおすすめです。
引っ越すことで仕事や生活に影響が出る場合は、定年後や子どもが独立したあとなどを目安にしてみましょう。
住み替えで失敗しないためには、自身の健康状態やライフステージもよく考慮し、計画的に準備を進めることが大切です。
資金計画を立てる
老後の住み替えを検討する際は、住み替えにかかる費用や今後の老後資金を考慮して、資金計画を立てましょう。
住み替えでは、住宅購入・賃貸契約や新しい住まいへの引っ越し費用、リフォーム費用などがかかります。
さらに、将来の医療費や生活費も見越して、十分な資金を確保することが重要です。
経済的なリスクを避けるためには、不動産コンサルタントやファイナンシャルプランナーなど、専門家のアドバイスを受けるのもおすすめです。
家族にサポートしてもらう
住み替えを成功させるには、家族のサポートも重要です。
住み替えを行うと、新しい環境への適応や引っ越しの準備、役場への手続きなど、数多くのタスクが発生します。
また、現住居を売却したり引き払ったりするのにも、手間と時間がかかる可能性が高いです。
家族が協力してくれることで、精神的な負担が軽減されるだけでなく、住み替えをスムーズに進められるでしょう。
住み替えに関しては独断で決めるのではなく、子どもたちや親族との話し合いをすることが大切です。
住み替えに関する懸念や希望を共有することで、よりよい選択につながる可能性があります。
また、快くサポートしてもらえれば住み替えが成功しやすくなるかもしれません。
老後の住み替えを考えるタイミング
出典：shutterstock
老後の住み替えを考えるタイミングとして、以下の3つが挙げられます。
- 体力のある50代での住み替え
- 60代に入った定年退職後の住み替え
- 家のメンテナンス時の住み替え
また、以下のグラフは、国土交通省が公表している住宅の一次取得と二次取得に関するデータです。
出典：令和4年度 住宅市場動向調査 報告書 P38｜国土交通省 住宅局
初めて住宅を取得する一次取得者に関しては、全住宅において30歳代が最も多く、平均年齢は30代後半から40代前半です。
一方で、現在すでに家を所有していて、新たに買い替える二次取得に関しては、分譲戸建住宅以外で、60歳以上がもっとも多い結果となっています。
二次取得者の平均年齢は50代前半から60代手前です。
続いては、老後の住み替えを考えるタイミングについて詳しく解説します。
体力のある50代での住み替え
老後の住み替えを考えるタイミングの一つとして、体力のある50代がおすすめです。
新しい住環境に適応するためには、ある程度の時間とエネルギーが必要です。
しかし、50代であれば体力がまだ十分ある時期なので、新しい環境への適応力も高いと言えます。
体力的な衰えを感じる前に新しい住まいに慣れておけば、失敗するリスクも軽減できるでしょう。
また、50代になると子どもがすでに独立しているケースも多く、夫婦二人の新たな住居を探しやすくなります。
さらに、経済的な余裕があるうちに資金計画を立てることができ、最適な住み替え先を選ぶことができるのもポイントです。
60代に入った定年退職後の住み替え
定年退職後の住み替えは、新しいライフステージに合わせた住環境を整えるためにもおすすめのタイミングです。
定年退職によって、より自由なライフスタイルを求める方も少なくありません。
しかし、定年退職したあとは収入が限られるため、新しい住まいの購入や賃貸には慎重になる必要があります。
また、新しい生活環境に早く適応するためには、家族のサポートも重要です。
60代に入って住み替えをする場合は、家族とよく話し合いながら、住み替え先を見つけるようにしましょう。
家のメンテナンス時の住み替え
リフォームや建て替えなど、メンテナンスが必要になった場合を機に、住み替えを検討するのもおすすめです。
老後の生活に向けて、現在の自宅に手すりを設置したり、車いすでも動きやすいバリアフリー仕様にしたりする方も少なくありません。
しかし、リフォームや建て替えは、住み替えよりも費用がかさむケースもあります。
古家であっても、エリアや立地によっては高額で売却できる可能性もあります。そのような場合は、リフォームや建て替えをせずに今の家を売却して住み替えた方が経済的です。
住み替え資金の準備方法
老後の住み替え資金の準備方法は、以下の3つです。
- 持ち家を売却する
- 住宅ローンを活用する
- そのほかの資金調達方法を確認する
それぞれを詳しく解説します。
持ち家を売却する
持ち家を売却することは、老後の住み替え資金を調達する方法の一つです。
売却によって得た資金を、新しい住まいの購入や賃貸への引越し費用として利用できます。
ただし、売却はタイミングが重要です。
不動産市場の状況や売却手続きに要する時間などを考慮して、新居の購入と引っ越しを検討しなければなりません。
売却と購入のタイミングに関しては、不動産会社に相談することでスムーズに進められるでしょう。
また、売却をせずに貸し出しをして、住み替え後の生活費に回すのもおすすめです。
住宅ローンを活用する
住宅ローンを活用することも、住み替え資金を確保する方法としておすすめです。
例えば、新居を住宅ローンで購入して住みながら、古家を貸し出すケースがあります。
賃貸収入を得ながら、理想的な住み替えができるので、住宅ローンの負担も軽減しやすいです。
しかし、ローン審査は年齢や年収により厳しくなるため、金融機関に事前に相談してみましょう。
そのほかの資金調達方法を確認する
持ち家の売却や住宅ローンの活用のほかにも、退職金や年金を利用した資金調達方法があります。
また、リバースモーゲージという高齢者向けの貸付制度もあり、持ち家を担保にお金を借りて老後の生活費に充てることが可能です。
また、リバースモーゲージ型住宅ローンと言われる55歳や60歳以上を対象にした住宅ローン商品もあります。
老後の住み替えの際にもさまざまな方法で資金調達ができるので、各種のメリットとデメリットを比較し、自分に適した方法を選べるでしょう。
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＞＞おすすめのリゾート会員権7つを比較！ヴィラ（villa）タイプ「Grande（グランデ）」も紹介
＞＞【ホテル会員権】メリットやデメリットを紹介！選ぶ上でのポイントも
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